信用取引は、証券会社から必要となる資金や株式を借りて取引をするため、少ない元手で大きな取引をすることができます。
レバレッジ効果により、少ない元手で大きな利益を得られる可能性があります。
信用取引の基礎知識
信用取引は怖いもの？
信用取引は、きちんと仕組みを理解してリスク管理を行えば、利益を得るチャンスを大きく広げることができる取引手法です。普段使っている便利な道具も、使い方を誤れば危険な道具にもなります。信用取引を正しく理解して、便利な道具としてご活用ください。
まずは、信用取引がどのようなものなのか、わかりやすくご紹介します。
現物取引との違い
手持ち資金（委託保証金）の最大3.3倍の取引ができる
「売り」から取引を始められます
信用取引は、現物取引とは異なり、売った銘柄を買い戻すという取引ができます。「空売り」と言いますが、この方法を活用することで、相場下落時でも利益を得られる可能性があります。
ほぼすべての銘柄が取引可能
現在上場しているほぼ全銘柄（上場会社数比99.5％）が制度信用銘柄ですので、制度信用取引でも信用取引で買えない銘柄はほとんど存在しません。空売りが可能な貸借銘柄もかなりの銘柄数（上場会社数比63.3％、東証プライム市場では91.8％）になります。（2022年6月6日現在）
一般信用取引では、新規公開株式（IPO）も上場・公開初日から信用取引で買うことができるなどの利点もあります。
返済期限があります
信用取引は、現物取引とは異なり、原則として「何月何日までに決済をしないといけない」という期限があります。この期限を「信用期日」あるいは単に「期日」と言います。制度信用取引では「期日」は6カ月となりますが、一般信用取引は任意の期間（当社の一般信用取引は無期限）となります。
売買手数料以外にも必要となるコストがあります
信用取引は、お客さまが証券会社にお金や株式を借りてお取引を行うため、借りたお金や株式に利息がかかります。
追加で資金が必要となることがあります
信用取引を行うために当社に差入れる担保のことを委託保証金といい、この委託保証金には「委託保証金維持率」が定められています。
担保として組入れている代用有価証券（※）が値下がりしたり、信用取引で保有している銘柄に含み損が生じたりした場合、委託保証金がこの「委託保証金維持率」を保つために必要な額を下回った時には、不足分の保証金を追加で差入れる必要があります。これを追加保証金（追証）といいます。
株価の下落リスクを抑えて株主優待を手に入れる方法があります
「株主優待」を目当てに優待銘柄を購入したら、権利落ち日に株価が下落してしまい、損をしてしまった．．．。このような権利落ちによる株価の下落リスクを抑える方法として、「つなぎ売り」という投資手法があります。
「つなぎ売り」を活用することで、権利落ちによる株価下落リスクを抑え、株主優待を手に入れることができます。
※手数料、金利、逆日歩などの諸経費は別途かかります。
リスクをヘッジしながら利益を得る方法などがあります
買いと売りを組み合わせて取引することで、リスクをヘッジしながら利益を得るなど、現物株の取引だけではできなかった取引手法を駆使できるようになります。
その他関連リンク
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