株式会社アシックス(7936)
アシックスは、スポーツを愛する全ての人々へ向けてスポーツシューズ、スポーツウエア、スポーツ用具類等を製造、販売し、世界のスポーツ市場で確たる地位を占めるスポーツブランドへと成長しました。パフォーマンスアスリートと共に作り上げてきた高機能シューズを強みとし、誰もが一生涯運動・スポーツに関わり心と身体が健康で居続けられる世界の実現を目指しています。説明会では事業概要や今後の成長戦略をご紹介いたします。
株式会社アシックス(7936)
アシックスは、スポーツを愛する全ての人々へ向けてスポーツシューズ、スポーツウエア、スポーツ用具類等を製造、販売し、世界のスポーツ市場で確たる地位を占めるスポーツブランドへと成長しました。パフォーマンスアスリートと共に作り上げてきた高機能シューズを強みとし、誰もが一生涯運動・スポーツに関わり心と身体が健康で居続けられる世界の実現を目指しています。説明会では事業概要や今後の成長戦略をご紹介いたします。
株式会社シンシア(7782)
主軸のコンタクトレンズ事業に加え、クリニック運営等のコンサルティング事業、そして新たに、2023年末、M&Aで獲得したシステム事業の3事業を行う。新素材の「シンシアSシリーズ」を中心に自社ブランド商品が好調とであったことに加え、22年12月期に事業を開始したコンサルティング事業も順調に推移したから売上高は前期比6.7%増の59.6億円、営業利益は同150.5%増の3.7億円となった。2024年12月期の通期業績予想は、販売ルートの拡大・強化、プロモーションの実施等により拡大する市場需要を捉えるとともに、M&Aの推進と併せ、M&A取得後のPMIに注力することで売上高は前期比6.6%増の63.5億円、営業利益は同2.5%増の3.8億円となる見通し。今期の施策として、処方施設ルートの強化、ドラッグストア販売の市場認知度向上等による自社商品の売上拡大に向けた施策、会員組織構築によるファン獲得施策、さらにM&Aの推進、及びPMIによる収益性向上施策の3点を重点施策として定め、事業を推進することで更なる拡大を図る。
株式会社ケイファーマ(4896)
慶應義塾大学発のスタートアップ企業でiPS創薬と再生医療の2事業を展開する企業。2023年12月期本決算は、アルフレッサファーマからの契約一時金等による売上を計上し売上高が10億円、営業利益が3.6億円、純利益が2.6億円と設立以来初の黒字決算となった。2024年12月期通期予想は、国内外の製薬会社等との提携を目指した事業開発を推進するものの売上高は保守的に0円とし、治験や治験準備に係る研究開発費の増加、人員の新規採用等による販売管理費の増加により純利益は10.5億円の赤字となる見通し。今後について、iPS創薬事業では先行しているALS治療薬の海外展開を加速するとともに神経難病・アルツハイマー病等の創薬準備をすすめ、再生医療事業では遺伝子導入等の最先端技術を活用しながら対象疾患を拡大させることで事業の拡大を図る。
Recovery International株式会社(9214)
看護師やリハビリ職による訪問看護サービスに特化した企業。1拠点11名体制のドミナント展開による24時間365日対応のサービスが強み。2023年12月期本決算は、当期出店及び採用人材が収益貢献し売上高が前期比15.9%増となったものの、本社機能強化や新規出店費用等により営業利益が同2.8%減となった。最終利益は上場時コストがなくなったことから同1.7%増となった。2024年12月期通期業績予想は、売上高が前期比23.4%増、営業利益が同18.8%増となるとし売上高、営業利益ともに過去最高を更新する見込み。今後も在宅医療・介護市場は拡大が見込まれており、同社が強みとする利用者獲得力・効率性強化・人材開発力を活かすことで更なる事業規模拡大を図る。
株式会社網屋(4258)
ネットワークセキュリティ事業及びデータセキュリティ事業を軸に製品・サービスを提供。2023年12月期本決算は、様々な製品の販売が好調となったが、特に円安の打撃を受けない国産のログデータ管理製品である「ALog」が伸長し、売上高が前年同期比19.2%増、営業利益が同37.9%増と過去最高を更新した。2024年12月期通期業績予想は、売上高が前期比26.4%増、営業利益が同15.4%増となり過去最高を更新する見通し。主力商品のクラウド&サブスク化等を含め収益構造の転換を進めることで更なる事業拡大を図る。
株式会社揚羽(9330)
人的資本経営に特化したブランディングにおけるコンサルテーション、クリエイティブ、ソリューションまで一気通貫でサービスを展開。2024年9月期第1四半期決算は、売上高が前期比5.1%増、営業利益が前期比2,900万円悪化の4,800万円の赤字となった。インナーブランディング、コーポレートブランディングの伸長によりコーポレート売上が2桁の増収となり売上高は増加したものの、制作・営業体制の強化に伴う人件費増加等の先行投資が響き営業損失が増加した。重要KPIである4項目の進捗は質の高い営業戦略の追及により受注取扱額は計画に届かないものの、残る3項目は計画超過となった。今後についても、成長戦略の3つの柱(クロスセルによる1社あたり通年売上高の上昇・取引社数の拡大・ストック売り上げの積み上げ)を軸に更なる業容の拡大を図る。
ギグワークス株式会社(2375)
2023年10月期本決算は、売上高はシステムソリューション事業・シェアリングエコノミー事業の伸長に加え子会社化した日本直販の寄与により過去最高の264億円(+15.3%)を達成した一方、IT機器の設定案件の不調、ダイレクトマーケティングの事業投資等により営業利益は111百万円(-74.9%)と苦戦した。利益段階では苦戦となったものの「SNPIT」カメラNFTセールやインボイス制度対応のテクニカルサポート等が貢献し業績予想からは上振れとなり底打ちの兆しがみられた。2024年10月期の業績予想は、売上高が前期比7.7%減の244億円、営業利益が同86.4%増の205百万円となる見通し。年間配当予想は前期比1円増配の5円とする方針。
丸紅株式会社(8002)
丸紅は、世界68カ国に131の拠点を構え、グローバルに事業を展開している総合商社。社是「正・新・和」の精神に則り、社会課題の解決を通して新しい価値の創出を目指している。2022年度の純利益は5,430億円となり、2年連続で過去最高益を更新した。2023年度は通期の純利益見通しを4,500億円としており、上半期の実績は2,513億円(進捗率 56%)と順調に進捗。また、収益基盤と財務基盤の充実・強化が進展したことを踏まえ、2023年2月に株主還元を強化した。中期経営戦略「GC2024」期間(2022年度~2024年度)は累進配当を行うとともに、総還元性向30~35%程度を目安として機動的に自己株式取得を行う方針。
泉州電業株式会社(9824)
電線総合商社で業界トップクラスのシェアを持つ企業。2023年10月期本決算は、自動車向けおよび建設・電販向けの売上が増加したことに加え、銅建値の高値推移などにより、売上高・各利益ともに過去最高を更新した。2024年10月期通期予想は、上期は半導体関連の調整を織り込み慎重な見通しとするも、通期としては好調が続くとした。売上高が前期比4.8%増、経常利益が同1.5%増、最終利益が同3.9%増となる見通し。また、2025年10月期を最終年度とする中期経営計画は2年前倒しで達成したため、2026年10月期を最終年度とした新中期経営計画を策定し、最終年度は売上高が2023年10月期比で20%増、経常利益が同14%増を目標とした。
株式会社サインド(4256)
理美容業界向けにクラウド型の予約管理システムをサブスクリプションモデルで提供。2024年3月期第2四半期業績は、売上高が4.8億円で前年同期比51.3%増、サブスクリプション売上高が4.3億円で同50.2%増となった。前期に見直した営業体制の見直しが奏功し、「BeautyMerit」の契約店舗数が増加したことで成長速度が加速しているとした。営業利益については、今期から子会社化しているパシフィックポーター社ののれん及び無形資産の償却費を計上する関係で前年同期比で大幅なマイナスとなっているが、サブスクリプションのストックが伸長したことで、第2四半期はしっかりと伸びた。通期業績予想に対する進捗率については順調に経過しており、今後も契約店舗数の拡大と店舗当たりの売上高を拡大させることで、業容の拡大を図る。
株式会社FCE Holdings(9564)
祖業である教育研修をはじめ、売上の過半を占めるRPAを中心としたDX推進事業、出版事業の3事業を展開する人的資本の最大化に貢献する企業。主な事業であるRPA事業はサブスクリプションモデルでの提供をしており、導入企業が1,200社を超え、追加ライセンス発注も好調に推移しているとした。2023年5月に発表した3カ年の中期経営計画によると、売上高は毎期10%以上の成長を見込み2025年5月期には49億円以上とし、経常利益率も毎期着実に向上時、最終年度には18%とする計画。今後も高い外部評価を得ているRPA事業を中心にストック比率を高めることで業容の拡大を図る。
大英産業株式会社(2974)
九州全域(沖縄県を除く)と山口県にて分譲マンションや分譲住宅、中古物件の買取再販事業、土地分譲事業を行う。2023年9月期本決算は、売上高が前期比5.2%増、営業利益が同11.1%減、当期純利益が同24.3%減となった。分譲住宅の販売が好調となったほか、分譲マンションの利益率が上がったことから売上高及び売上総利益が過去最高と伸長した。しかしながら、販売費及び一般管理費における販売手数料や人件費等の増加が重しとなり、営業利益以下は減益となった。2024年9月期の通期業績の見通しは、売上高が前期比7.8%増、営業利益が同10%増、当期純利益は横這いとなるとした。2024年9月期においては、最優先課題である完成在庫の圧縮を図り、財務体質の改善に取り組む。
西華産業株式会社(8061)
祖業である電力・化学等のプラントを含むエネルギー事業をはじめ、産業機械事業、プロダクト事業の3つの事業を展開する機械総合商社。2024年3月期第2四半期決算は、売上高が前年同期比1.0%減、営業利益が同42.0%増、当期純利益が同73.5%増となった。拠点の整備等に伴い販管費が増加したものの、原子力関連の収益や特色のある海外子会社が利益を伸ばしたことから利益部分については大きく伸長した。2024年3月期の当期純利益は29億円から34億円に上方修正しており、長期経営ビジョンの前倒し達成に期待はあるが、次年度の数値については足元の環境を見定めてからとした。足元の業績変化については、不採算事業の整理を通じた骨太な収益構造への転換にあるとし、今後はROEを強く意識し、現業の拡大とともに新規事業投資を機動的に行っていくことで更なる業容の拡大を図る。
日本精機株式会社(7287)
自動車・バイク用の計器類の開発・設計・製造・販売を一気通貫でグローバル展開。バイク用メーターおよびヘッドアップディスプレイ(HUD)では世界シェアトップ。HUDを使用することにより、車の運転者は前方を見ながら車速・ナビゲーション等の運転情報を確認でき、交通事故防止に大きく貢献するため、世界的な市場拡大が見込まれている。2024年3月期の通期業績予想は、半導体部品のひっ迫、物流費の高騰などが緩和したことにより、売上は前期比1.9%増の2,810億円、営業利益は前期比23.2%増の35億円。配当金は安定配当の継続を基本としており、1株あたり年間40円(第2四半期末:20円、期末:20円)となる予想。
株式会社フューチャーリンクネットワーク(9241)
地域情報プラットフォームである「まいぷれ」を基盤とし、地域情報流通事業、公共ソリューション事業の2つの事業を展開。2023年8月期本決算は、パートナーの増加やプラットフォーム利用料の単価上昇等の好材料があったものの、公共受託案件の失注等が影響し、売上高が前期比10.2%増、営業損失が0.6億円と前期比増収となったものの期首計画は下回った。2024年8月期通期業績予想は、売上高が前期比27.2%増の17.5億円、営業利益が0.7億円と黒字転換となる見通し。前期より実行中の単価の上昇を通じた高い生産性を実現する重点戦略の着実な遂行及び新規事業の展開により更なる業容の拡大を図る。
株式会社トレジャー・ファクトリー(3093)
国内外で250店超のリユース店を運営する総合リユース事業を軸に、レンタルやオークション、引越、不動産事業など周辺サービスを展開する。2024年2月期第2四半期決算は、前期に引き続き20%超の売上成長を継続し、営業利益が前年同期比44.5%増の14.4億円、経常利益が同42.3%増の14.6億円と予想を超過しての着地となった。2024年2月期第2四半期実績を鑑み、2024年2月期の通期業績予想では売上335億円、経常利益31.7億円となる見通し。SDGsをはじめ環境意識の高まりから主力のリユース事業に追い風が吹いており、積極出店を含め需要を取り込むことでさらなる業容拡大を目指す。
株式会社T&Dホールディングス(8795)
国内生命保険業界初の上場保険持株会社。独自のビジネスモデルを持つ、傘下の太陽生命、大同生命、T&Dフィナンシャル生命が、それぞれの特化したマーケットにおいて専門性・独自性を発揮。コロナ禍の厳しい環境下においても、リアルとデジタルの融合による営業活動の変革や、お客さまニーズを捉えた最適な商品・サービスの提供を通じて、生命保険3社は、強いビジネスモデルを維持。コアビジネスである生命保険事業からの安定した利益を、クローズドブック事業を中心とした成長事業へ配賦し、2025年度グループ修正利益1,300億円に向けて順調に進捗。2024年3月期の1株当たり年間配当金(予想)は、9期連続の増配となる8円増配の70円。
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