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投信積立を利用して
‘未来の資産づくり’
していきませんか?

メリット・デメリットとおススメ銘柄

投信積立を利用して
‘未来の資産づくり’をしていきませんか?

投信積立のメリットとおススメ銘柄

今こそ投信積立をはじめよう!

「人生100年時代」が現実になりつつある今、将来へ漠然とした不安を感じている方は多いのではないでしょうか?
少しでも不安を取り除くには、まず無理なく出来ることから行動に移すことが大事です。

いくつか行動に移す方法は考えられますが、われわれは‘投信積立をはじめること’を提案します。
投信積立を利用すれば、誰でも気軽にリスクを抑えながら、大切な資産を作っていくことができます。

当社の投信積立を利用して、‘未来の資産づくり’をはじめてみませんか?

投信積立のメリット・デメリット

メリット

【1】少額から気軽に投資できる(長く続けやすい)

1銘柄あたり毎月100円からはじめることができて、「将来に備えてまずは少額から投資をはじめてみたい!」という方にピッタリです。

少ない金額から購入できるため、複数の投資信託に分散をさせやすく、しかも長い時間をかけてじっくりとあなただけのポートフォリオを作って行くことができます。

【2】購入タイミングを分散できる(タイミングに悩まない)

投信積立とは毎月同じタイミングで一定の金額の投資信託を自動的に購入していくサービスです。

同じタイミングで購入していくため相場を読む必要がなく、今が購入するときなのか迷うことがありません。

さらに一定金額を購入することは一定数量を購入することよりも購入価額を引き下げる効果が期待できます。

その効果があらわれる投資手法を「ドル・コスト平均法」といいます。

以下の計算例のように、価格が安いときには購入する数量が増え、反対に価格が高いときには購入する数量が減るため、同じ金額でより多くの投資信託を購入することができ、効率的に運用することができます。

■定額購入法(ドル・コスト平均法)による購入(毎月3万円ずつ)

■定数購入法による購入(毎月3万口ずつ)

「ドル・コスト平均法」の効果により、投資している投資信託が下落し続け、投信積立をはじめたときの基準価額に戻らなくても、下図のように利益が出ることがあります。たとえリーマンショックのような大暴落を経験しても、資産が早めに回復することに注目されます。

このことから分かるように、なるべく早く投信積立をスタートさせることが成功への近道といえます。

■毎月1万円ずつ投信積立を行う

  • ドル・コスト平均法は将来の収益を約束したり相場下落時における損失を防止するものではありません。
  • 上記の例示は手数料を考慮しておりません。投資信託を購入した場合、運用管理費用(信託報酬)やその他費用等をご負担いただきます。
  • 投資信託をご購入の際は、投資信託説明書(交付目論見書)の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

【3】他の投資に比べて手間がかからない

積立の設定を一度しておけば、あとは決まったタイミングで自動的に投資信託を購入し続けます。取引の都度、口座にログインして、銘柄や価格などを決めて発注する必要がありません。その手間いらずの投資方法から「ほったらかし投資」ともいわれます。

デメリット

【1】短期間では大きな利益が出にくい

長い期間を掛けながら少額ずつ投資をしていくため、短い期間ではたとえ投資している投資信託が大きく値上がりしても大きな利益が出にくい特徴があります。

【2】手数料などの運用費用がかかる

投資信託を運用していく上で、運用管理費用(信託報酬)が間接的に日々かかります。長い期間において負担分も複利で積み上がっていくため、将来のリターンを左右させます。積立する銘柄を選ぶ際は次項のおススメ銘柄をご参考にしてください。

【3】元本割れする可能性がある

リスクをコントロールしながら安定運用を目指す投資方法ですが、投資している投資信託の値動きによっては投資元本を割ることもあります。特に投信積立を開始した頃には頻繁にマイナスに陥りやすい傾向があります。

【4】値動きによっては非効率な場合がある

投資している投資信託が積立投資を開始した以降、右肩上がりに上昇している場合などには、一括で購入するよりも投資効率が悪い状況になります。

おススメ銘柄

投信積立は初期の段階では投資額が小さいことから投資信託の値動きがあまり感じられませんが、投資額が積み上がっていくにつれて値動きに対する影響度合いが大きくなっていくため、銘柄選びは重要な要素となってきます。

そこで押さえておきたいポイントが長期的な価値の上昇運用コストの低さです。

長期的に見て値上がりが期待できる銘柄であり、さらに運用期間が長くなるほど運用コストも複利的に大きくなっていくため、運用管理費用(信託報酬)が低く抑えられた銘柄がおススメとなります。

  • 上記コメントは過去の実績や傾向に基づいたものであり、将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。
  • 投資信託をご購入の際は、投資信託説明書(交付目論見書)の内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

いくつかの質問にお答えいただくだけで、ご自身のリスク許容度(どの程度損失を受け入れられるか)に合わせた銘柄と投資割合をご提案する「投信ロボ」も合わせてご利用ください。

▶投信ロボ(あなたに合ったファンド提案)

3・3・30の方式

まずは具体的な金額のイメージをつかむ!

2019年に、金融庁の金融審議会がまとめた報告書が発端となり、いわゆる「老後2000万円問題」が話題となりました。
報告書にある「夫65歳以上、妻60歳以上で無職の世帯の場合、年金だけで30年続けた場合、約2,000万円不足する」と単純計算した数字だけが一人歩きをし、国民の不安を増幅させました。

そもそも人によってライススタイルや収支の状況等は様々であり一律ではありません。まずは各個人がおかれた現在と将来にわたる収支状況を具体的な金額のイメージで把握することが重要といえるでしょう。

そうすることで、おおよそ不足している金額を把握することができます。不足している金額を少しでも補う方法がいくつか考えられる中で、ムリなくコツコツと増やしていける「積立投資」のご利用をおススメします。

「積立投資」を行うにあたっては、「①毎月いくら ②何%の運用利回りで ③何年間積立を行えば ④最終的にいくらになる」といった具体的な数字を把握することで、長期に渡った計画を立てやすくなります。

例えば

毎月3万円を3%の運用利回りで30年間積立を行うと

最高到達金額は

1,750万円

になります。

積立額と運用益の推移(イメージ)

上記の毎月の積立金額および最終到達金額をベースに、お客さまご自身のライフスタイルや今後のライフプランに合わせながら調整を行ってください。

例えば、毎月積み立てる金額が1万円ならば大丈夫という方は、最終到達金額は約1,750万円の3分の1である約580万円になります。同じく毎月1万円はちょっと厳しいけれど、3,000円ならば何とか問題なさそうだという方は、最終到達金額は約1,750万円の10分の1である約175万円になります。

まずは「毎月3万円・3%運用利回り・30年間」の積立が最終的には「約1,750万円」になる方式(3・3・30の方式)を軸に置いて、ご無理のない範囲で、毎月の積立金額と最終到達金額を調整しながらお決めください。

そして上記のグラフからもお分かりになるように、長い期間で運用するほど運用益が大きくなりやすい傾向があるため、早めに積立を開始されることをおススメします!

ちなみに、上記報告書で試算された2,000万円をおおよその最終到達点とするには、1,750万円のケースよりも、少し積立金額を増額させたり、積立期間を延長させたり、または少しリスクを取ってリターンを若干向上させる必要があることが分かります。

  • あくまでもシミュレーションであり、将来の運用成果を保証するものではありません。
  • 1ヶ月に1回再投資して複利で計算しています。税金、手数料、費用等は考慮しておりませんのでご注意ください。

<ご参考>
収支を計算する上でご自身の年金記録や将来受け取る年金の見込額を確認するには、日本年金機構の「ねんきんネット」をご利用ください。

投信積立で一番大切なこと

投信積立を利用して長く投資をしている間には、ときにはリーマンショックのような○○ショックが起き、一時的に資産が大幅に下落し、大きな評価損を抱えることもあろうかと思います。

そんなときでも投信積立は決してストップせずに、ただひたすら淡々と投信積立を継続させてください。

投信積立を行う上で一番大切なことは、評価損という精神的な苦痛に耐え忍ぶ心です。

大きく下落しているときにあなたが蒔いた種は後々綺麗な花をたくさん咲かせることでしょう。

投資信託の取引に関する留意事項
リスク
株価変動による値下りの損失を被るリスクがあります。投資信託、不動産投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等は、裏付け資産の評価額(指数連動型の場合は日経平均株価、TOPIX等)等の変化に伴う価格変動のリスクがあります。外国市場については、為替変動や地域情勢等により損失を被る場合があります。
手数料等諸費用
換金時には基準価額に対して最大0.75%の信託財産留保金をご負担いただく場合があります。信託財産の純資産総額に対する信託報酬(最大2.42%(年率))、その他の費用を間接的にご負担いただきます。また、運用成績により成功報酬をご負担いただく場合があります。詳細は目論見書でご確認ください。
その他
お取引の最終決定は、契約締結前交付書面、目論見書等およびWebサイト上の説明事項等をよくお読みいただき、ご自身の判断と責任で行ってください。
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