日経平均株価とは?基本やチャートの見方を分かりやすく解説

ニュース等でよく見聞きする「日経平均株価」について、何となく概要は知っていても、詳しく理解していないという方も多いでしょう。

単純なようで、実はかなり奥深いのが日経平均株価。ここでは日経平均株価についての基礎知識や、そこから何が読み取れるのかということ、そして現在のチャートで注目すべきポイントをまとめます。

日経平均株価は“日本代表企業”の株価を指数化したもの

日経平均株価とは、「日本経済新聞社が、東京証券取引所一部に上場する約2,000銘柄のうちから、市場流動性(売買の活発さや安定度)の高い225銘柄を選定し、その株価をもとに算出する指数」のことです。東京証券取引所で株式が立会取引されている時間帯に、5秒間隔で算出、配信されます。

選定される225銘柄の構成は、年に1回(原則として10月初め)の定期見直しにより、入れ替えられます。定期見直しでは、市場流動性と、セクター(技術、金融、消費、素材、資本財・その他、運輸・公共の6つの分類)間のバランスを考慮しています。そして、市場流動性の高い銘柄が採用され、低くなった銘柄が除外されます。またこれとは別に、構成銘柄が上場廃止になる等の突発的理由が発生した場合には、臨時入れ替えが行われます。

では、それら225銘柄の平均株価はどのように求めるのでしょうか。単純に全ての株価の合計を225で割って求めるわけではなく、特殊な計算(「みなし額面への修正」と「除数の調整」)を行います。簡略化して説明すると、それぞれの株価を旧額面50円相当の“みなし株価”に換算して、それらの合計を除数(銘柄入れ替え等の特殊要因が生じた場合に、指数の連続性が保たれるように修正する値)で割って求めます。

この日経平均株価と同様の指数が、世界各国にもあります。ここでは代表的な指数の概要を紹介します。

【米国】ダウ工業株30種平均(ニューヨーク・ダウ)

ダウ・ジョーンズ社が、ニューヨーク証券取引所やナスダック市場に上場している主要30銘柄を対象に算出する株価指数。アップルやマクドナルド、ウォルトディズニーなど、日本でもおなじみの企業によって構成されています。構成銘柄が少ないのが特徴です。日経平均株価と同じように、構成銘柄の株価を合計し、除数で割って求めます。

【英国】FTSE100種総合株価指数(FTSE100)

ロンドン証券取引所の子会社であるFTSEが、ロンドン証券取引所に上場している時価総額上位100銘柄を対象に算出する株価指数。英国国外での売上高の比重が高い企業が多いです。日経平均株価やニューヨーク・ダウとは異なり、時価総額加重平均で求められます。

【ドイツ】ドイツ株価指数(DAX®)

ドイツ取引所の子会社であるSTOXXが、フランクフルト証券取引所に上場している主要30銘柄を対象に、時価総額加重平均で算出する株価指数です。ドイツは欧州を牽引する存在であるため、この指数は欧州の株価や通貨に影響を与える存在だと言えます。

【フランス】CAC40

ユーロネクスト・パリ(旧パリ証券取引所)が、同証券取引所に上場している時価総額上位40銘柄を対象に、時価総額加重平均で算出する株価指数。FTSE100と同様に、フランス国外での売上高の比重が高い企業が多いです。

上がれば日本経済は好調?日経平均株価をチェックするときのポイント

日経平均株価は、景気を反映する指標として解釈している人も多いでしょう。しかし、この指数が上がれば好景気、下がれば不景気とは単純に言えない側面もあります。

その理由の一つが、値がさ株(みなし株価の高い株)の影響を強く受ける、という性質があることです。日経平均株価は、みなし株価の単純平均なので、225銘柄が均等な影響力を持つわけではなく、株価の高い銘柄ほど影響力が大きくなります。

具体的には、ファーストリテイリングやソフトバンクグループ、東京エレクトロンのような、みなし株価が高い銘柄が大きな影響力を持ちます。例えば、ほとんどの銘柄が株価を上げている一方で、これら値がさ株のいくつかが大きく下落した場合、その影響によって日経平均株価が下がってしまう、ということが起こり得るのです。このように必ずしも225銘柄全体の値動きを表すとは言い切れないのが、日経平均株価の弱点と言えます。

なお、日経平均株価に対する、各銘柄のみなし株価の比率をウェート(構成比率)と呼び、その数値から影響力を推し量ることができます。上述した3社はウェートが高く、この他にはKDDI、テルモ、ファナックなど技術セクターの銘柄が上位に並びます。セクター別に見ると、技術セクターのウェートが高く、業種としては電気機器が多く占めるのが特徴です(本稿執筆の2020年4月16日時点)。

チャートを見るコツと、日経平均株価のトレンド

では、実際に日経平均株価はどのような推移をしているのでしょうか。チャートを見る際には、値動きの方向性の有無や、高値・安値に注目してみましょう。日経平均株価に限らず、さまざまな相場には、明確な方向性が表れるとき(トレンド)と、そうではないときがあります。その方向性があると判断するためには、値動きの波形に現れる高値と安値をチェックします。この安値を切り上げ、また高値も切り上げていくのが、上昇トレンド。逆に、高値を切り下げ、また安値も切り下げていくのが、下降トレンドです。

この高値・安値は、トレンドの値動きが向かう目標水準になり得ます。そしてこの水準においては、買い方と売り方双方の取引量が増加する傾向があり、その結果として反転するか、勢いを伴って突き抜けるかといった、変化が見られるケースが多くあります。つまり、とても重要なポイントとなるのです。

チャート1 日経平均株価月足(2010年5月~2020年4月)

(出所)岡三オンライン証券「岡三ネットトレーダープレミアム」より

チャート1は、直近10年間の月足チャートです。この範囲内での最安値(A)から最高値(D)への動きが、上昇トレンドです。約7年にわたって、途中で下がる局面はありながらも、16,000円超の値上がりを果たしたのです。ちなみに、この上昇トレンドが、いわゆるアベノミクス相場です。

さて、この上昇トレンドを分解してみると、最安値(A)―高値(B)―安値(C)―最高値(D)の波形を描いていると言えます。見方を変えれば、最安値(A)―高値(B)が1回目の上昇トレンド、高値(B)―安値(C)が下落トレンド、そして安値(C)―最高値(D)が2回目の上昇トレンドと、分けて考えることができます。このように、チャート上で高値・安値を見つけ、それを結んだ方向性を把握するのは、値動きを把握または予想する上でとても重要な考え方となります。

それでは、最近の値動きはどうなっているでしょうか。最高値(D)―安値(E)―高値(F)―安値(G)と下方向へ推移し、明確に上昇していた最安値(A)―最高値(D)とは、方向性が変わろうとしていることが分かります。ここから注目すべきは、高値(F)を切り上げるか、安値(G)を切り下げるかです。もし高値(F)とさらに最高値(D)を切り上げれば、今回の下落は一時的なものに過ぎず、再び最安値(A)―最高値(D)の上昇トレンドが継続するものと考えられます。一方、もし安値(G)を切り下げるなら、下落の方向性が明確になり、さらに下げていく展開が考えられます。

参考までに、重要な高値・安値の株価と、それらの値動きの要因ともなった出来事をまとめます。

重要な高値・安値の株価

最安値(A)
8,160.01円
高値(B)
20,868.03円
安値(C)
14,952.02円
最高値(D)
24,270.62円
安値(E)
19,155.74円
高値(F)
24.083.51円
安値(G)
16,552.83円

主な出来事

  • 最安値(A)―最高値(D) アベノミクス相場
  • 最高値(D)―安値(E) 米中貿易戦争
  • 高値(F)―安値(G) コロナ・ショック

まとめ

  • 日経平均株価とは、東証一部の主要225銘柄の株価指数のこと
  • 銘柄は定期的に入れ替えられる
  • 値がさ株の影響を受けやすいことを前提に、値動きを見るのが良い
  • 日経平均株価では、特にファーストリテイリングのようなみなし株価が高い銘柄の影響力が大きい
  • チャートは高値・安値と、トレンドを把握することが大切
  • 最近は高値と安値を切り下げている状態

日経平均株価は、岡三オンライン証券「岡三ネットトレーダープレミアム」より抽出

  • 「日経」及び日経平均株価の表示に対する知的財産権その他一切の権利は、全て日本経済新聞社に帰属しています。
  • ダウ・ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)はSPDJIがライセンスに係る権利を保有しています。
  • DAX®はドイツ取引所の登録商標です。
ご注意

リスク

【株式等】株価変動による値下りの損失を被るリスクがあります。信用取引、先物取引、オプション取引および株価指数証拠金取引では投資金額(保証金・証拠金)を上回る損失を被る場合があります。株価は、発行会社の業績、財務状況や金利情勢等様々な要因に影響され、損失を被る場合があります。投資信託、不動産投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等は、裏付け資産の評価額(指数連動型の場合は日経平均株価・TOPIX等)等、先物取引、オプション取引および株価指数証拠金取引は対象指数等の変化に伴う価格変動のリスクがあります。外国市場については、為替変動や地域情勢等により損失を被る場合があります。上場新株予約権証券は、上場期間・権利行使期間が短期間の期限付きの有価証券であり、上場期間内に売却するか権利行使期間内に行使しなければその価値を失い、また、権利行使による株式の取得には所定の金額の払込みが必要です。株価指数証拠金取引では建玉を保有し続けることにより金利相当額・配当相当額の受け払いが発生します。【外貨建て債券】債券の価格は基本的に市場の金利水準の変化に対応して変動するため、償還の前に売却すると損失を被る場合がございます。また、額面金額を超えて購入すると償還時に損失を被る場合がございます。債券の発行者又は債券の元利金の支払いを保証している者の財務状態の悪化等により、債券の価格が変動し損失を被る場合がございます。債券の発行者又は債券の元利金の支払いを保証している者の財務状態の悪化等により元本や利子の支払いが滞り損失を被る場合がございます。外貨建て債券は外国為替相場の変動などにより、円換算でのお受取金額が減少する恐れがあります。これにより円換算で投資元本を割込み、損失を被る場合がございます。【FX】外国為替証拠金取引(以下、「FX」という。)は預託した証拠金の額を超える取引ができるため、対象通貨の為替相場の変動により損益が大きく変動し、投資元本(証拠金)を上回る損失を被る場合があります。外貨間取引は、対象通貨の対円相場の変動により決済時の証拠金授受の額が増減する可能性があります。対象通貨の金利変動等によりスワップポイントの受取額が増減する可能性があります。ポジションを構成する金利水準が逆転した場合、スワップポイントの受取から支払に転じる可能性があります。為替相場の急変時等に取引を行うことができず不測の損害が発生する可能性があります。【各商品共通】システム、通信回線等の障害により発注、執行等ができず機会利益が失われる可能性があります。

保証金・証拠金

【信用】最低委託保証金30万円が必要です。信用取引は委託保証金の額を上回る取引が可能であり、取引額の30%以上の委託保証金が必要です。【先物・オプション】発注必要証拠金および最低維持証拠金は、「(SPAN証拠金額×当社が定める掛け目)-ネットオプション価値の総額」とし、選択取引コース・取引時間によって掛け目は異なります。当社のWebサイトをご確認ください。また、変更の都度、当社のWebサイトに掲載いたします。【株価指数証拠金取引】発注証拠金(必要証拠金)は、株価指数ごとに異なり、取引所により定められた証拠金基準額となります。Webサイトで最新のものをご確認ください。【FX】個人のお客様の発注証拠金(必要証拠金)は、取引所FXでは、取引所が定める証拠金基準額に選択レバレッジコースに応じた所要額を加えた額とし、店頭FXでは、取引金額(為替レート×取引数量)× 4%以上の額とします。一部レバレッジコースの選択ができない場合があります。法人のお客様の発注証拠金(必要証拠金)は、取引所FXでは、取引所が定める証拠金基準額とし、店頭FXでは、取引金額(為替レート×取引数量)×金融先物取引業協会が公表する数値とします。発注証拠金に対して、取引所FXでは、1取引単位(1万又は10万通貨)、店頭FXでは、1取引単位(1,000通貨)の取引が可能です。発注証拠金・取引単位は通貨ごとに異なります。Webサイトで最新のものをご確認ください。

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