次の一手 ~市場の話題とテーマ~

2020年09月04日
岡三オンライン証券株式会社

【次の一手】量産化が視野に入った待望の次世代電池~全固体電池~

従来のリチウムイオン電池よりも安全性が高く、大容量かつ長寿命化が期待されている全固体電池の量産化が現実味を帯びてきた。村田製作所では2020年度下期から補聴器などに搭載する全固体電池を量産する見通しだ。全固体電池は電気自動車(以下、EV)に搭載される次世代の車載用電池としても有望視されている。

全固体電池に注目が集まっている背景としては、気候変動問題の深刻化や新興国の経済成長による資源獲得競争が顕著となりつつあり、徹底した省エネルギーの推進と再生可能エネルギーの導入が求められつつあることが挙げられる。その実現の成否は技術革新による蓄電池の高性能化・低コスト化が鍵であるとされており、日本においては「自動車産業戦略 2014」や、「科学技術イノベーション総合戦略 2017」、「未来投資戦略 2018」、「エネルギー基本計画」など様々な政策で蓄電池の技術開発の必要性・重要性が謳われている。

こうしたなか、NEDO(国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構)では「先進・革新蓄電池材料評価技術開発」において、経済産業省や村田製作所、トヨタ自動車、旭化成、パナソニックや理化学研究所などの産学官が協力し、全固体電池のEV用途での早期実用化のため研究開発を進めている。今回の村田製作所が発表した見通しは他製品用ではあるが量産化が視野に入った全固体電池の開発競争をさらに激化させると想定する。全固体電池をより多くの用途でいち早く製品化し量産体制に移れそうな銘柄に注目が集まりそうだ。

次世代の車載用電池として期待される全固体電池の需要はEVの普及度合が大きく寄与するだろう。欧州では地球温暖化対策の一環として「パリ協定」を掲げ、各国でガソリン車・ディーゼル車の販売禁止へと動いており、中国では電気自動車(EV)の一定量販売をメーカーに義務付け、燃料電池などの新エネルギーによる自動車の導入拡大を進めるなど、EV化を推し進めている。富士経済グループの調査によると、世界のEV販売台数は、2019年は約167万台だが、2035年には11.8倍の約1,969万台にまで増加すると予測している。EV市場を牽引してきた米テスラの時価総額は今やトヨタ自動車を超え自動車業界首位に位置し自動車EV化を象徴している。現在の車載用電池の主力であるリチウムイオン電池にとって代わる全固体電池の開発に期待したい。下記に全固体電池関連銘柄を紹介するので参考にしていただきたい。

コード 銘柄 終値(9/4) 注文画面
3402東レ499.6現物買
5218オハラ1,025現物買
6674ジーエス・ユアサ コーポレーション1,758現物買
6752パナソニック953.4現物買
6762TDK11,460現物買
6955FDK1,054現物買
6981村田製作所6,561現物買

(岡三オンライン証券 エクイティ事業部)

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