株、FX(くりっく365)、日経225先物・オプション、CFD(くりっく株365)などを、業界最低水準の手数料と最先端ツールで提供。岡三オンライン証券は投資家のご要望に応え続けるネット証券会社です。

とは

「くりっく株365」は、東京金融取引所が取引所為替証拠金取引「くりっく365」で培ってきたノウハウを活かし、従来の株価指数先物取引とは異なる、新しい差金決済型の株価指数証拠金取引（取引所ＣＦＤ）として、個人を中心とする幅広い投資家の皆さまのニーズにお応えすべく提供する商品です。
取引所株価指数証拠金取引はルールや取引環境の整備のもと、より透明性の高い安心して取引ができる金融商品です。

取引所株価指数証拠金取引「くりっく株365」

POINT.1 身近で　～誰でも知ってる株価指数～

ニュースなどでよく見る身近な「あの株価」

新聞やテレビのニュースなどでも『日経平均株価』という言葉をよく耳にされると思います。
『日経平均株価（以下、日経225）』は日本経済の動向を象徴する、国内では最も有名な株価指数です。
「くりっく株365」の日経225証拠金取引では、取引期限がないので自分の好きなタイミングで決済することができ、金利や配当も取引所が算出して投資家が保有するポジションに応じて受け払いを行うので、まさにニュースや新聞で見る『日経225』を対象とした取引ができるような仕組みとなっています。

海外の株価指数を円建てで取引

『日経225』だけでなく、世界の主要な株価指数であるイギリスの『FTSE100』、ドイツの『DAX®』や、アジア圏の株価指数も取り扱うので、自分の興味のある国々に直接投資することができます。
一般的に海外商品へ投資する場合、それぞれの国の通貨を日本円に置き換えるための「為替レート」を気にする必要があり、分かりにくいとか、難しそう、というイメージを持たれる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、「くりっく株365」では、株価指数の価格をそのまま「円価格（＝円建て）」で取引できるので、「為替レート」を気にすることなく、とてもシンプルで分かりやすい仕組みとなっています。

POINT2. 簡単に　～いつでもどこでも簡単にアクセス～

充実した取引ツール

くりっく株365では、自宅でパソコンを使って取引を行う方法以外に、携帯電話などのモバイル端末にも対応しており、インターネットの環境があれば場所を問わず、いつでもどこでも簡単・気軽に取引画面へアクセスすることができます。

日経225証拠金取引ではほぼ24時間取引可能

くりっく株365の「日経225証拠金取引」では、現物の株式市場に設けられている前場や後場といったセッションがなく、ほぼ24時間の取引ができます。
このため、日本のマーケットが開いていない時間帯に海外のマーケットに動きがあった場合でも、「日経225」の値動きを見逃さずに、リアルタイムで取引ができます。さらに、日本の祝日においても取引が可能です。

POINT3. 少額から　～少額の資金から投資が可能～

「くりっく株365」だからできる少額資金からの投資

「くりっく株365」では、預けた証拠金を担保として、「日経平均株価（日経225）」をはじめとする取扱株価指数の100倍の金額を取引することができます。例えば、現在の「日経平均株価」が1万円だとすると、その100倍の100万円が最小の取引金額となります。
さらに、レバレッジ取引によりその数倍～数十倍の金額を取引することが可能です。
少ない資金（証拠金）でそれ以上の額の金融商品を取引できるため、資金効率のよい取引と言えます。

価格変動に応じた適正な見直し

「くりっく株365」では、それぞれの株価指数の市場での価格変動に迅速に対応するため、取引最小単位1枚あたりに必要な「証拠金基準額」を毎週見直しして公表します。
市場の価格変動が大きい時にはレバレッジが低下し、価格変動が小さい時にはレバレッジは上昇することになります。平常時では概ね20～30倍程度のレバレッジとなります。

各ライセンサーのディスクレーマー

「日経平均株価」は株式会社日本経済新聞社（以下「日本経済新聞社」という）によって独自に開発された手法によって算出された著作物であり、日本経済新聞社は「日経平均株価」自体及び「日経平均株価」を算出する手法に対して、著作権、知的財産権、その他一切の権利を有しています。「日経平均株価」を対象とする株価指数証拠金取引（以下「本件証拠金取引」という）に関するすべての事業、取引規制および実施は、専ら株式会社東京金融取引所（以下「金融取」という）およびその参加者の責任であり、それらについて日本経済新聞社は一切の義務ないし責任を負うものではありません。本件証拠金取引市場を運営するに当たり本件証拠金取引に必要となる「日経平均株価」採用銘柄の配当落ち分は、金融取の責任の下、算出及び公表しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」の採用銘柄、算出方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。日本経済新聞社は「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して、責任を負うものではありません。

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