中小型株式投資の魅力

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~設定から1年~ ファンドマネージャーによる振り返りと今後の方針

基準価額(2017/03/22) 15,457円(-201円)

組入上位10銘柄(2017年02月28日現在)

コード 銘柄名 組入比率 株価(03/22終値) 前日比 騰落率
5352 黒崎播磨 5.4% 462円 -3円 -0.65 %
6941 山一電機 4.0% 1,555円 +64円 +4.29 %
3092 スタートトゥデイ 4.0% 2,373円 -12円 -0.50 %
4046 大阪ソーダ 3.9% 509円 +1円 +0.2 %
3679 じげん 3.9% 1,080円 -19円 -1.73 %
6516 山洋電気 3.5% 871円 -2円 -0.23 %
4290 プレステージ・インターナショナル 3.4% 963円 -3円 -0.31 %
4587 ペプチドリーム 3.3% 5,390円 -110円 -2.00 %
3076 あい ホールディングス 3.2% 2,657円 +41円 +1.57 %
4633 サカタインクス 3.2% 1,544円 -10円 -0.64 %

※組入銘柄は2017年02月28日現在(月次運用レポートより)

中小型株式投資の魅力(1)

中小型株式への注目が高まる理由

中小型株式への注目が高まる理由(イメージ図)

中小型株式に見られる特徴

中小型株式投資の魅力(2)

TOPIX(東証株価指数)とTOPIX規模別指数の推移

投資環境

企業業績の改善

雇用の改善

消費の拡大

ファンドの特色

日本の中小型規模の株式に投資します

ポートフォリオ構築プロセス

ポートフォリオ構築プロセス(イメージ図)

投資リスク

基準価額の変動要因

投資者の皆様の投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益および損失は、すべて投資者の皆様に帰属します。

ファンドは、国内の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。

主な変動要因

株価変動リスク 株式の価格は、発行会社の業績や財務状況、株式市場の需給、政治・経済状況等の影響により変動します。
中小型株式や新興市場の株式は、株式市場全体の動きに比べて価格変動が大きくなる傾向があります。
流動性リスク 有価証券等の時価総額が小さく、または取引量が少ないとき、市況の急変、取引所の閉鎖等により、有価証券等の売買価格が通常よりも著しく不利な価格となることがあります。
信用リスク 有価証券等の発行体の破綻や財務状況の悪化、および有価証券等の発行体の財務状況に関する外部評価の変化等の影響により、投資した有価証券等の価格が大きく下落することや、投資資金が回収不能となることがあります。

※基準価額の変動要因は、上記のリスクに限定されるものではありません。

留意事項
  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。
  • 投資信託は預金商品や保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
  • 取引所における取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金申込みの受付を中止することや、すでに受付けた購入・換金申込みの受付を取消すことがあります。

お申込みメモ

購入時
購入の申込期間
平成26年3月10日~平成27年6月1日

申込期間は、上記期間満了前に有価証券届出書を提出することにより更新する予定です。

購入単位
販売会社が定める単位

詳しくは販売会社にご確認ください。

購入価額
購入申込受付日の基準価額
換金時
換金単位
販売会社が定める単位

詳しくは販売会社にご確認ください。

換金価額
換金申込受付日の基準価額
換金代金
換金申込受付日から起算して、原則として5営業日目から 販売会社を通じてお支払いします。
その他
信託期間
平成36年3月4日まで(平成26年3月10日設定)

受益権口数が5億口を下回ることとなった場合、やむを得ない 事情が発生した場合等には繰上償還となることがあります。

決算日
3月および9月の各月4日(休業日の場合は翌営業日)
収益分配
年2回、収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。
ただし、必ず分配を行うものではありません。
課税関係
課税上は株式投資信託として取り扱われます。
公募株式投資信託は税法上、少額投資非課税制度の適用対象です。
原則として、益金不算入制度、配当控除の適用が可能です。
税金の取扱いの詳細については、税務専門家等にご確認 されることをお勧めします。

お客様にご負担いただく費用

お客様が直接的に負担する費用
購入時
購入時手数料

ありません。

換金時
換金手数料
ありません。
信託財産留保額
ありません。
お客様が信託財産で間接的に負担する費用
保有
期間中
運用管理費用(信託報酬)

純資産総額×年率0.918%(税抜0.85%)

その他費用・手数料

監査費用:純資産総額×年率0.0108%※ (税抜0.01%)

有価証券等の売買に係る売買委託手数料、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用等を投資信託財産でご負担いただきます。
(監査費用を除くその他費用・手数料は、運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。)
  • お客様にご負担いただく費用につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。
  • 詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」の「手続・手数料等」をご参照ください。

委託会社およびその他の関係法人

委託会社[投資信託財産の設定、運用の指図等]
岡三アセットマネジメント株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第370号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

受託会社[投資信託財産の保管・管理等]
三井住友信託銀行株式会社

登録金融機関 関東財務局長(登金)第649号
加入協会: 日本証券業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会

販売会社[購入・換金の取扱い等]
岡三オンライン証券株式会社

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第52号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

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