成長株セレクト5(2019/4/18)

04/18(木)09:00
岡三オンライン証券 投資情報部

株式投資で重要なことは、成長株を見つけることです。本当に価値ある銘柄を見つけて投資することが、ポートフォリオのパフォーマンス向上には不可欠です。岡三オンライン証券では「成長株セレクト5」として、総合的に見て、今、注目できる成長株を毎日5銘柄ずつ紹介いたします。ぜひ、投資の一助にお役立てください。

※市況は急変する場合があります。ご投資の最終決定は、お客さまご自身の知識、経験、投資目的、資産状況等に適う範囲で、ご自身の判断と責任で行ってください。

<成長株セレクト5の選定基準>

  • 業績の拡大が見込まれる銘柄
  • テーマ性や技術力などで今後の成長が見込まれる銘柄
  • ROEが高い銘柄
  • 流動性が高い銘柄
  • 上記を含め今後、株価の上昇が期待される銘柄

※チャートは週足3年。赤い線は13週、緑の線は26週移動平均線を表しています。

2146 UTグループ現物買

終値(4/17)3,105
単元数100
決算日3月31日
株主優待あり

製造派遣分野のリーディングカンパニー。モノづくり関連の大企業向けに、高スキルの人材を安定的に供給する。製造業での人手不足が慢性化する中、半導体・電子部品分野のほか、自動車分野で存在感を高めている。21年3月期を最終年度とする中期経営計画の新ビジョンは「日本全土に仕事をつくる」、売上高1450億円、営業利益82億円、在籍29,000名の数値目標を目指す。19年3月期通期の営業利益は53.9%増を予想。19年3月期に特別配当実施も発表し、株価は底堅く推移、見直し機運が高まる展開へ。ROE(予想)は52.26%、PER(予想)は23.94倍。

6845 アズビル現物買

終値(4/17)2,712
単元数100
決算日3月31日
株主優待なし

計測と制御の技術をもとに、人々の安心・快適・達成感と地球環境への貢献をめざす「人を中心としたオートメーション」を追求。ビルディングオートメーション(BA)事業、アドバンスオートメーション(AA)事業、ライフオートメーション(LA)事業を展開。東京オリンピックに向けて継続して見込まれる高水準の新設建物案件への対応を進める。20年以降にも大型の再開発案件が計画されており新築建物の需要が継続する見込み。中期経営計画における19年度経営目標数値は売上高が2700億円、営業利益250億円、ROE9%以上を設定。19年3月期通期の営業利益は8.2%増を予想。株価は安値を切り上げ、18年高値に迫る。ROE(予想)は10.64%、PER(予想)は21.94倍。

9740 セントラル警備保障現物買

終値(4/17)5,560
単元数100
決算日2月28日
株主優待あり

筆頭株主がJR東日本の警備会社で業界3位。主力の常駐警備は、沖縄の海上警備や鉄道関連向けが好調に推移。今年は、5/1の「剣璽等承継の儀」など皇室のご予定やG20、ローマ法王来日の可能性、ラグビーW杯など重要イベントを多数控え、業績拡大が意識されやすい1年に。今後5年間を計画期間とする中期経営計画「Creative2023」を策定。最終年度の経営目標は売上高750億円、営業利益64億円、営業利益率8.5%。20年2月期通期の営業利益は14.4%増を予想。株価は18年高値を目指し上昇中。ROE(予想)は11.11%、PER(予想)は32.36倍。

9983 ファーストリテイリング現物買

終値(4/17)62,400
単元数100
決算日8月31日
株主優待なし

上期業績は過去最高の売上収益と営業利益を達成。牽引役は海外ユニクロ事業で、営業利益は国内ユニクロ事業を逆転し最大の収益柱となった。グレーターチャイナ(中国本土、香港、台湾)の中でも特に中国本土が20%の増収増益を達成するなど好調。グレーターチャイナには約700店舗あるが、21年度に1000店舗とする計画で当面成長の中心となる。国内ユニクロ事業は減収減益も、Eコマース売上高は好調に推移。19年8月期通期の営業利益は10.1%増を予想。株価は高値圏で底堅い動き。ROE(予想)は17.15%、PER(予想)は39.74倍。

9984 ソフトバンクグループ現物買

終値(4/17)11,790
単元数100
決算日3月31日
株主優待あり

米ライドシェア・ユニコーンであるウーバーが5月上場予定。上場時の時価総額は約11兆円の見通しで、筆頭株主である当社に期待が集まる。ファンド事業が引き続き好調であり第3四半期累計の営業利益は1.9兆円、うちファンド事業が0.8兆円を占める。また既存の通信事業に加え、ヤフーと協働でサービスするQR決済「PayPay」、日本国内で約9500人のメンバーがいるシェアオフィス「WeWork」、サービス拡大中のタクシー配車「DiDi」などの新領域が拡大中。19年3月期第3四半期の営業利益は61.8%増。株価は昨年高値を更新。ROE(予想)は24.46%、PER(予想)は10.21倍。

取り扱い金融商品に関する留意事項

  • 商号:岡三オンライン証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第52号
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  • 保証金・証拠金:【信用】最低委託保証金30万円が必要です。信用取引は委託保証金の額を上回る取引が可能であり、取引額の30%以上の委託保証金が必要です。【先物・オプション】発注必要証拠金および最低維持証拠金は、「(SPAN証拠金額×当社が定める掛け目)-ネットオプション価値の総額」とし、選択取引コース・取引時間によって掛け目は異なります。当社のWebサイトをご確認ください。また、変更の都度、当社のWebサイトに掲載いたします。【株価指数証拠金取引】発注証拠金(必要証拠金)は、株価指数ごとに異なり、取引所により定められた証拠金基準額となります。Webサイトで最新のものをご確認ください。【FX】個人のお客様の発注証拠金(必要証拠金)は、取引所FXでは、取引所が定める証拠金基準額に選択レバレッジコースに応じた所要額を加えた額とし、店頭FXでは、取引金額(為替レート×取引数量)× 4%以上の額とします。法人のお客様の発注証拠金(必要証拠金)は、取引所FXでは、取引所が定める証拠金基準額とし、店頭FXでは、取引金額(為替レート×取引数量)×金融先物取引業協会が公表する数値とします。発注証拠金に対して、取引所FXでは、1取引単位(1万又は10万通貨)、店頭FXでは、1取引単位(1,000通貨)の取引が可能です。発注証拠金・取引単位は通貨ごとに異なります。Webサイトで最新のものをご確認ください。
  • 手数料等諸費用の概要(表示は全て税込・上限金額):【日本株】取引手数料には1注文の約定代金に応じたワンショットと1日の合計約定代金に応じた定額プランがあります。ワンショットの上限手数料は現物取引で3,240円、信用取引で1,296円。定額プランの手数料は現物取引の場合、約定代金100万円以下で上限864円、以降約定代金100万円ごとに540円加算、また、信用取引の場合、約定代金200万円以下で上限1,080円、以降約定代金100万円ごとに324円加算します。手数料プランは変更可能です。信用取引手数料は月間売買実績により段階的減額があります。信用取引には金利、管理費、権利処理等手数料、品貸料、貸株料の諸費用が必要です。【上場新株予約権証券】日本株に準じます。【中国株】国内取引手数料は約定金額の1.08%(最低手数料5,400円)。この他に香港印紙税、取引所手数料、取引所税、現地決済費用の諸費用が必要です。売買にあたり円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートによるものとします。【外貨建て債券】外貨建て債券を募集・売出し等により、又は当社との相対取引により購入する場合は、購入対価のみをお支払いただきます。外貨建て債券の売買、償還等にあたり、円貨と外貨を交換する際には、外国為替市場の動向をふまえて当社が決定した為替レートによるものとします。【先物】取引手数料は、通常取引コースの場合、日経225先物が1枚につき324円(取引枚数により段階的減額あり)、日経225mini、ミニTOPIX先物、東証REIT指数先物、TOPIX Core30先物、東証マザーズ指数先物、JPX日経インデックス400先物が1枚につき43円、TOPIX先物、日経平均VI先物が1枚につき324円、NYダウ先物が1枚につき864円。アクティブ先物取引コースの場合、日経225先物が1枚につき270円、日経225miniが1枚につき27円です。【オプション】取引手数料は、日経225オプションが約定代金に対して0.1728%(最低手数料216円)、TOPIXオプションが約定代金に対して0.216%(最低手数料216円)です。【株価指数証拠金取引】取引手数料は、1枚につき153円です。【投資信託】お申込みにあたっては、当該金額に対して最大3.78%の申込手数料をいただきます。換金時には基準価額に対して最大0.75%の信託財産留保金をご負担いただく場合があります。信託財産の純資産総額に対する信託報酬(最大2.484%(年率))、その他の費用を間接的にご負担いただきます。また、運用成績により成功報酬をご負担いただく場合があります。詳細は目論見書でご確認ください。【FX】取引所FXの取引手数料は、くりっく365が無料、くりっく365ラージが1枚につき1,000円です。店頭FXの取引手数料は無料です。スプレッドは、通貨ごとに異なり、為替相場によって変動します。Webサイトで最新のものをご確認ください。
  • お取引の最終決定は、契約締結前交付書面、目論見書等およびWebサイト上の説明事項等をよくお読みいただき、ご自身の判断と責任で行ってください。

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