このキャンペーンは終了いたしました。
プレゼント対象者へは、7月2日までに電子メールでご連絡いたしております。プレゼントの条件を満たしているにもかかわらず、電子メールが届いてない場合は当社コールセンターへご連絡ください。
キャンペーン内容
期間中に約定した申込手数料のあるファンド(ノーロードファンドを除く全ての追加型投資信託)の約定金額合計が10万円以上の場合、申込手数料総額(消費税は除く)の半額相当分のUCギフトカードまたは現金をもれなくプレゼントいたします。
対象商品
期間
2009年4月2日(木)～2009年6月30日(火)約定分まで
- ※国内投信は、4月2日お申込み分より、6月30日お申込み分までが対象
- ※海外投信は、4月1日お申込み分より、6月29日お申込み分までが対象
対象者
期間中に、申込手数料のあるファンドを約定金額(※)の合計で10万円以上ご購入いただいたお客様
(ただし、分配金再投資分は除きます)
※約定金額＝基準価額×購入口数
プレゼント方法
2009年7月初旬に、当社にご登録いただいているメールアドレス宛へ、UCギフトカードまたは現金のいずれかをご選択いただくためのメールをお送りいたします。プレゼント選択フォームのURLおよび選択期限を記載しておりますので、必ずご確認、選択ください。
- ※UCギフトカードは、2009年7月中旬頃より順次発送いたします。
- ※現金は、2009年7月初旬にお客様の証券総合取引口座に入金いたします。
計算例
| [1]約定金額 | 8,500円÷10,000×150,000口＝127,500円 |
|---|---|
| [2]手数料 | 127,500×0.02＝2,550円 |
| [3]消費税 | 2,550円×0.05＝127円 |
| 受渡金額 | [1]＋[2]＋[3]＝130,177円 |
| 手数料半額 | 2,550円([2])÷2＝1,275円 |
| 手数料半額相当分 | 現金1,275円または､UCギフトカード1,500円分を進呈 ※ギフトカードをご選択された場合、端数は500円単位で切上げします。手数料の半額が1,000円に満たない場合には、500円以下は500円分、501円以上は1,000円分のUCギフトカードがプレゼントとなります。 |
注意事項
- 計算根拠となる申込手数料には消費税は含まれません。
- 金額申込み(分配金再投資コース)の場合は、手数料と消費税込みでの買付となります。従って10万円の金額申込みでは、約定金額が10万円を下回りますので、キャンペーンの対象外となります。
- 口数申込み(分配金受取コース)の場合は、前日の基準価額に1.1を乗じた概算基準価額で受渡金額を見積もります。したがって、10万円のご入金で最大限ご購入いただいても、実際には10万円に満たない場合がございますので、ご注意ください。
- 同じ注文金額でも、基準価額水準によって、口数指定による買付と金額指定による買付では手数料テーブルの適用利率が異なる場合があります。
- 現金、ギフトカードは一時所得となりますので、確定申告が必要な場合があります。詳細につきましては税務署でご確認ください。
- プレゼント金額に上限はありません。
- すでに当社に口座をお持ちのお客様は、自動的に本キャンペーンが適用されます。
投資信託取引のリスク
価格変動リスク
投資信託は、国内外の株式や公社債等の値動きのある証券を投資対象とするため、当該資産の市場における取引価格の変動や為替の変動等により基準価額が変動します。これにより投資元本が割り込み、損失を被る場合があります。
為替変動リスク
外貨建て資産に投資する投資信託は外国為替相場の変動などにより、円換算でのお受取金額が減少するおそれがあります。これにより円換算で投資元本を割り込み、損失を被る場合があります。
信用リスク
組み入れた株式、債券および商品等の発行者の倒産等、発行会社の財務状態の悪化或いはそれらに関する外部評価の変化等により基準価額が下落することがあります。これにより投資元本を割り込み、損失を被る場合があります。
流動性リスク
有価証券の時価総額が小さくまたは取引量が少ないとき、市況が急変したとき、取引所が閉鎖されたときには、有価証券の売買価格が通常よりも著しく不利な価格となることや有価証券の売却ができなくなる場合があります。このような場合には、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。
カントリーリスク
外国の外貨不足などの経済的要因、外国政府の資産凍結などの政治的理由、外国の社会情勢の混乱等の影響で、当ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。特に、エマージング諸国は、主要先進国と比較して、経済・政治・社会情勢等で脆弱または不安定な側面があることから、エマージング諸国のカントリーリスクは主要先進国に比べ高くなる傾向にあります。
ご注意
- 商号：岡三オンライン証券株式会社/金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第52号
- 加入協会：日本証券業協会、(社)金融先物取引業協会
- リスク：【株式等】株価変動による値下りの損失を被るリスクがあります。信用取引、先物取引およびオプション取引では投資金額(保証金・証拠金)を上回る損失を被る場合があります。株価は、発行会社の業績、財務状況や金利情勢等様々な要因に影響され、損失を被る場合があります。投資信託、不動産投資証券、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等は、裏付け資産の評価額(指数連動型の場合は日経平均株価・TOPIX等)等、先物取引およびオプション取引は対象指数等の変化に伴う価格変動のリスクがあります。外国市場については、為替変動や地域情勢等により損失を被る場合があります。上場新株予約権証券は、上場期間・権利行使期間が短期間の期限付きの有価証券であり、上場期間内に売却するか権利行使期間内に行使しなければその価値を失い、また、権利行使による株式の取得には所定の金額の払込みが必要です。【FX】外国為替証拠金(保証金)取引は預託した証拠金(保証金)の額を超える取引ができるため、対象通貨の為替相場の変動により損益が大きく変動し、投資元本(証拠金)を上回る損失を被る場合があります。外貨間取引は、対象通貨の対円相場の変動により決済時の証拠金授受の額が増減する可能性があります。対象通貨の金利変動等によりスワップポイントの受取額が増減する可能性があります。ポジションを構成する金利水準が逆転した場合、スワップポイントの受取から支払に転じる可能性があります。為替相場の急変時等に取引を行うことができず不測の損害が発生する可能性があります。【各商品共通】システム、通信回線等の障害により発注、執行等ができず機会利益が失われる可能性があります。
- 保証金・証拠金：【信用】最低保証金30万円が必要です。信用取引は保証金の額を上回る取引が可能であり、取引額の30％以上の保証金が必要です。【先物・オプション】「(SPAN®証拠金額×1.0)－ネットオプション価値の総額」の証拠金が必要です。【FX】発注証拠金(必要保証金)は、取引所FXでは取引所が定める為替証拠金基準額に当社が合理的と認める額を加算した額とし、店頭FXでは取引額の2％とします。発注証拠金に対して1取引単位(1万又は10万通貨)の取引が可能です。発注証拠金・取引単位は通貨ごとに異なります。取引所FXの為替証拠金基準額は、取引所により市場リスク等の算定に基づき適宜改定されるため、発注証拠金の額を事前に示すことはできません。Webサイトで最新のものをご確認ください。
- 手数料等諸費用の概要：【日本株】売買手数料には1注文の約定代金に応じたワンショットと1日の合計約定代金に応じた定額プランがあります。上限手数料(税込)は、現物ではワンショットが1,200円、定額プランが約定代金100万円以下で上限800円、以降約定代金100万円ごとに400円加算、また、信用ではワンショット(標準)が200円、定額プラン(標準)が約定代金2千万円以下で上限が4,000円、以降約定代金1千万円ごとに2,000円加算、定額プラン(優遇)が約定代金2千万円以下で上限が2,000円、以降約定代金1千万円ごとに1,000円加算します。手数料プランは変更可能ですが、信用の優遇手数料は当社が定める基準により適用します。信用取引には金利、管理費、権利処理等手数料、品貸料、貸株料の諸費用が必要です。【上場新株予約権証券】日本株現物のワンショットに準じます。【中国株】売買手数料(税込)は約定金額の0.21％(最低手数料52.5香港ドル)。この他に香港印紙税、取引所手数料、取引所税、現地決済費用の諸費用が必要です。【先物】売買手数料(税込)は、日経平均株価先物は1枚につき336円(取引枚数により段階的減額あり)、日経225miniは1枚につき42円です。【オプション】売買手数料(税込)は、約定代金に対して0.168％、最低210円です。【投資信託】お申込みにあたっては、当該金額に対して最大3.675％(税込)の申込手数料をいただきます。換金時には基準価額に対して最大0.5％の信託財産留保金をご負担いただく場合があります。信託財産の純資産総額に対する信託報酬(最大2.4525％(税込・年率))、その他の費用を間接的にご負担いただきます。また、運用成績により成功報酬をご負担いただく場合があります。詳細は目論見書でご確認ください。【FX】取引手数料(税込)は、取引所FXは1取引単位あたり73円(取引枚数により段階的減額あり)、店頭FXは無料です。スプレッドは、通貨ごとに異なり、為替相場によって変動します。Webサイトで最新のものをご確認ください。
- お取引の最終決定は、契約締結前交付書面、目論見書等およびWebサイト上の説明事項等をよくお読みいただき、ご自身の判断と責任で行ってください。
日本証券業協会
(社)金融先物取引業協会